毎年年末に経済書の良書がランキング化されるが、
これは必ず上位にランクするであろう一冊。
日本経済が長期停滞を脱するために労働生産性の向上を！
こく説明がされることが多々あるが、間違えであるとバッサリ。
- 1998～2023年の間、日本の生産性は3割上昇したが、実質賃金は横ばい。（同期間、アメリカは生産性が5割上昇し、実質賃金は3割上昇）
- 日本は生産性が低いというのは嘘。同じ期間でドイツ（25%上昇）、フランス（20%上昇）を上回っている。
- 収奪的な社会制度のもとでは国家は衰退し、包摂的な社会制度でなければ反映できない（アセモグル＆ロビンソン「国家はなぜ衰退するのか」）
- 日本社会はバブル崩壊後、長期雇用制を維持するため、正社員の実質賃金を抑え込むとともに、非正規雇用制を生み出した。
- メインバンク制の崩壊に伴い、企業は自ら溜め込むようになり、賃金の引き上げには消極的。日本企業の業績は向上し、2012年以降は株高傾向だが、好循環の中に家計が組み込まれていない。
- 経済成長を促すメカニズムはまだ分かっていない。とくに先進国では、どうすれば上向くのかはっきりいって謎。（アビジット・バナジー）
- 収奪的な賃金システムの日本では、効果の定かではない成長戦略より、所得の再分配やセーフティネットの改善を優先すべき。これなしに日本経済の長期停滞は終わらない。
筑摩書房
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