最近、世界経済の希望の光は中国！って話に、首をひねりすぎてねんざしそう。
今回の100年に1度といわれる金融危機をざっくり振り返れば、
海外からの中国への投資が停止し、急速な逆回転が起きても驚かない。
サブプライムローンは2007年初め頃から注目されはじめ、
(同年2月のHSBCの貸倒引当金積み増しがきっかけか？)、
同年8月にフランスの銀行、BNPバリバの傘下のファンドが、
サブプライム関連商品が流動性低下で値がつかなくて、基準価格が出せない！
って感じの発表(バリバショック)をしてから、問題が大きくなり始める。
その後、どの金融機関がサブプライム関連商品をどれだけ保有しているか、
その損害額がいくらなのか、が分からず、徐々に疑心暗鬼が広がっていった。
そして2008年9月にリーマン･ブラザーズが破綻したことで、大パニックに。
今回の金融危機がこれほど深刻になった原因の1つは、
世界の投資家が、信頼できる情報がどこにもない！と大パニックに襲われて、
投資･融資などを止めてしまい、金融市場が正常に機能しなくなってしまったこと。
つまり、キーワードは「信頼できる情報の欠如」
経済情報に限らず、中国に関する数多くの情報が非常に不透明。
もちろん空気はスモッグで、河川は汚染でほかにも不透明だらけだが…
何がきっかけで、今回と同様の投資家の大パニックが起こるかは分からない。
たしかに言えるのは、中国へ期待は"諸刃の剣"みたいなものだってこと。
そしてここ数年来の繰り返しだけど、中国株への投資はオススメできない。
「中国って国を信頼できる？」「いや、全然。」
「じゃあなんで中国に投資してるの？」「国際分散投資だから」
こういう謎な会話は、もう勘弁して欲しいのだ。
理論上正しいから、儲かりそうだから…、じゃ投資銀行の犯した間違えと一緒。
パニックのきっかけとして考えられるのは、やっぱり中国国内の暴動かな。
防衛白書2009によると、中国の陸上戦力は約160万人で世界最大。
同じ陸上戦力でも、アメリカが54万人、ロシアが9万人って数字からすると、
この中国の突出した多さは、地方の失業者対策を含む内乱への備えだろう。
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